県立医科大学は、退院や外出が困難ながん患者への緩和ケアにＶＲ（仮想空間）技術を用い、自宅など入院前の日常の環境に移動し、家族らとリアルタイムに会話しているような体験を提供する取り組みを進めている。
新型コロナの世界的流行により、医療機関では入院患者の面会が制限され、県立医科大付属病院も２０２０年９月から２３年５月まで全面的な面会制限を行った。
患者が家族と会えない事態に対し、タブレット端末などの通信機器を使って改善を試みる医療機関が相次いだが、端末を介した２次元の接触では満足感が次第に薄れ、十分な効果が得られなくなる課題があった。県立医科大は面会制限と患者―家族のつながりを大切にするケアの両立を目指し、２１年４月、ＶＲ技術を緩和ケアに応用する共同プロジェクトチームを立ち上げた。
研究には、退院や外出が困難ながん患者ら４人が参加。自宅や職場、ペットとの散歩道など、自分が行きたい場所の映像を３Ｄカメラで撮影し、ＶＲゴーグルを装着して体感しながら、家族や友人と電話でコミュニケーションをとった。ＶＲを体験中の患者は、映像に映ったペットの名前を呼んで抱き上げようとしたり、食卓に並んだ好きな料理に手を伸ばしたり、普段の入院中にはないような活発な動きも見られた。
４人には、ＶＲを体験してどんな気持ちになったか、体験中や後の気持ちのつらさはどうだったかなど１０項目の聞き取り調査を実施。「実家の中心に居る気持ちになり、近くに感じて気持ちのつらさがゆるんだ」「家族と近くに居ると感じて安心した」などの答えがあり、つらさが緩和される有用性が確認されたという。
課題としては、安定した高速通信の発展が求められ、患者が操作して家の中を移動できるロボットが開発されれば、リアルタイム、双方向のコミュニケーションも実現。記者会見した医科大学探索的がん免疫学講座の山上裕機教授は、遠隔地の患者でも仮想空間において、診察室で医師と対面しているかのように医療データを集めることが可能になるなど、ＶＲの可能性の大きさを強調。「いかにデジタル病院を確立するかが最終目標となる。いろいろな分野で進めていくべきだ」と話している。
