県立医科大外科学第二講座が進めている膵（すい）臓がんに対する樹状細胞ワクチン開発の医師主導治験について、同講座の山上裕機教授（附属病院長）を中心とする研究チームは８日、治験参加医療機関が３つ増え、全国の１５医療機関１６診療科になったと発表した。
樹状細胞ワクチンとは、患者のリンパ球のみを採取する成分献血により、がんを攻撃するＴ細胞（ＣＴＬ）を活性化させる樹状細胞を体外で熟成させ、それにがんの目印となるがん抗原（ペプチド）を取り込ませた細胞。これをわきの下などの皮膚に注射することでＣＴＬが活性化し、がん細胞のみを狙って効率的に攻撃する。
研究チームは、標準療法では対応できない進行性膵臓がん患者を対象に、２０１７年３月から国内初の樹状細胞免疫療法の医師主導治験を実施。１８年１２月以降は全国１１の医療機関（１２診療科）で治験を実施、共同研究を進め、その後、参加医療機関を増やしながらワクチンの有効性を検討している。
今回加わったのは東北地方の弘前大学医学部附属病院消化器外科（青森県）、関東地方の横浜市立大学附属病院消化器・肝移植外科（神奈川県）、近畿地方の関西医科大学附属病院胆膵外科（枚方市）。
和歌山県立医科大外科学第二講座の勝田将裕准教授は、「新たに加わった弘前大学附属病院は東北地方で初めて、さらに横浜市立大学附属病院も関東では３機関目となり、それぞれの地方で患者さんにとってのメリットとなるだろう」と話している。
