すっかりおなじみになったドローン（無人航空機）。墜落事故や航空法違反などの問題はあるものの、医療、災害、物品運搬、警備、メディアなど、活用の幅が広がっている。
例えば広大な田んぼや畑の安全確認。歩いて調査するのは大変だが、ドローンなら簡単。しかも赤外線技術を使って病気にかかっていないかもチェックできるという。また、人が立ち入れない場所、原発の事故現場や災害現場にも有効だ。アメリカでは不動産の売買の際にも活用。現場まで行かなくても、さまざまな角度から全体図や細部までの映像で物件選びができる。レストランではドローンが食事を運ぶ店も出てきている。日高新報でも導入すれば、例えば観光地や火災現場、スポーツの記事などでより一層臨場感あふれる写真やＡＲ（動画）を読者に提供できるのではないかと思う、きょうこのごろである。
多彩な活用法の中でも自然災害の現場での使用には、大きな期待。巨大地震や津波、河川氾濫、火山の噴火、豪雪などが発生した直後は、当然現場に立ち入ることができず、被災状況や住民の安否確認にドローンはもってこいと言える。
先日、日高町建設業組合がドローン講習会を開いた。国が建設現場への導入を推進しており、いち早く対応するのが狙いだが、もしもの災害時の被災状況確認にも活用。当然、復旧作業には建設業界の力を借りなければならない。建設業者自らがドローンを所有し、扱うことができれば、より一層スムーズな復旧作業につなげられる。行政機関がドローンを導入することも必要だが、災害復旧といった意味で、建設業者がドローンを使う意義は大きく、心強い。（吉）
